2018年春から、Logistics Architecture研究会はAI、IoT、ロボット、自動運転などの技術の導入が進む物流が建築と都市を変えていくという問題意識をもち、建築、都市計画、物流、IT、社会学、地理学などの専門家をゲストに招き、物流の進化、建築と都市の変化のベクトルを展望するフォーラムを重ねてきた。

　６回のフォーラムの実施を一つの区切りとして、東京港湾倉庫群エリアを対象に物流の進化、建築と都市の変化のベクトルを展覧会というかたちで示そうと考え、展覧会の理念とデザインを第１回のフォーラムのゲストであった建築家で早稲田大学准教授の渡邊大志氏に依頼した。

　渡邊氏は海、航路、湾、港、川、暗渠をひとつなぎのものとするメタインフラを「ブルーインフラ」と総称し、東京港湾倉庫群エリアを展示の核の対象としながらも、自身の他の進行中のプロジェクトや構想などを加えた展示構成とした。その結果、展覧会のタイトルは「ブルーインフラがつくる都市－東京港湾倉庫論－」となった。

　渡邊氏は展覧会の序文のなかで次のように記している。

　「私たちが暮らす東京では、国際港である東京港が持つ十二の海洋交易路によって、倉庫や埠頭の位置、形状、担うべき都市/港湾機能が他都市の港湾倉庫群と連動しながら制御されています。海と陸の臨界線に立つ港湾倉庫群。それらが物資を呑み込み吐き出すまでの時差が経済空間としての都市を生み出し、ひいては人間の暮らしの空間の基盤となっているのです」。

　東京税関の東京港貿易概況（速報）によると２０１７年分の東京港の輸出品金額の上位５つは自動車の部分品、電算機類の部分品、原動機、プラスチック、電気回路等の機器であり、輸入品の上位５つは衣類・同付属品、電算機類（含周辺機器）、魚介類・同調製品、肉類・同調製品、半導体等電子部品だ。

　これらが東京港の港湾倉庫群が「呑み込み吐き出す」物資であり、特徴となっている。輸入品から消費型の経済空間が拡大していることがわかり、物流も「ラストワンマイル」などの消費型を進化させているのだ。

　ちなみに財務省貿易統計によると２０１７年の日本全体の輸出品金額の上位５つは自動車、半導体等電子部品、自動車の部分品、鉄鋼、原動機であり、輸入品の上位５つは原粗油、液化天然ガス、衣類・同付属品、通信機、半導体等電子部品である。

　東京港の臨海部は航路や港湾などを統括するシステムによって建築と都市が現われてくるエリアであるが、コンテナリゼーションなど統括するシステムの変化や産業構造の変化とともに土地利用も変化している。

　港湾倉庫群の多くはタワーマンションなど住居地区や大規模商業地区に再開発され、消滅している。港湾エリアにも消費型の経済空間が拡大しているのである。一方で残された倉庫が新たなアクティビティによって、コンバージョンやリノベーションされ、小規模であるが、オルタナティブな空間に生まれ変わっている。

　そして物流機能を失って久しい河川などのブルーインフラは観光などをテーマに再生が試みられている。

　さて２０１９年秋からLogistics Architecture研究会はフォーラムを再開し、新たな物流の進化、建築と都市の変化のベクトルを展望する機会を提供する予定だ。

中崎　隆司（建築ジャーナリスト・生活環境プロデューサー）